「必ず治る」がNGになる理由。治療効果の表現と掲載条件を解説

「この治療で多くの方の症状が良くなっているのだから、そう書いてもいいのでは」。ホームページやコラムの下書きを見ていると、こうした相談を受けることがあります。けれども医療機関の広告では、結果の保証や効果の誇張は禁止されます。治療効果の情報は、限定解除の要件と客観的な裏付けを満たせば掲載できる場合があります。問題になるのは「必ず治る」のような強い言葉だけではありません。根拠を示さない「ほぼ全員が効果を実感」や、「痛くない治療」のような一見穏やかな言い回しも対象になります。

この記事では、治療効果の表現がなぜ制限され、どんな条件なら掲載できるのかを、厚生労働省の医療広告等ガイドライン（令和8年3月30日最終改正）とQ&A、ウェブサイト等の事例解説書のNG例に沿って整理します。ガイドライン全体の構成は「医療広告ガイドラインとは」で解説しています。本記事のページ番号は、各PDF内に印字されたページ番号です。

治療効果の表現を制限する制度と法令

ここでは2つのことを分けて考えます。1つは「必ず治る」のように結果を保証・誇張する表現で、医療広告に該当する場合、媒体を問わず禁止されます。もう1つは治療効果に関する情報そのもので、こちらは原則として広告できない事項ですが、後述の限定解除の要件を満たし、客観的な根拠を示せる場合に限って掲載の余地があります（Q&A Q2-17 P.12）。いずれも医療法第6条の5の次の規定に根拠があります。

つまり、虚偽でも誇張でもない書き方であっても、治療効果そのものは原則として広告してよい事項ではありません。Q&Aでも、治療の効果に関する内容は広告可能事項ではないため広告できない、と明記されています（Q&A Q2-17 P.12）。

なぜここまで厳しいのか。ガイドラインは、医療は人の生命・身体に関わるサービスで、不当な広告に誘引されたときの被害が他の分野に比べ著しいこと、専門性が極めて高く、受け手が文言から実際のサービスの質を事前に判断するのが非常に困難であることを挙げています（ガイドライン P.1-2）。Q&Aは、治療効果は個々の患者の状態等によって当然に結果が異なり、効果について誤認を与えるおそれがある、と説明しています（Q&A Q2-16 P.12）。

NG例と、どの規定に当たるか

ガイドライン、Q&A、事例解説書に挙がっている例を並べます。いずれも厚生労働省が解説のために示した例で、特定の医療機関のものではありません。

「痛くない」「誰でも受けられる」のように、治る・治らないを直接言っていない表現も並んでいる点に注意が必要です。判断するときは、結果を保証していないか、根拠があるか、広告全体からどんな印象を受けるか、掲載の要件に適合しているかを確認します。

言い換えても対象になる条件

効果の断定は、特定の語を避ければ済むものではありません。ガイドラインと事例解説書から、対象になる条件を整理します。

• 暗示や間接的な表現も対象: 広告は全体で見て判断され、名称やキャッチフレーズ、写真・イラスト、URLやメールアドレスも含まれます。「病人が回復して元気になる姿のイラスト」は回復を保障すると誤認を与えるおそれがあり誇大広告、癌が治ることを暗示するURLも認められない例として挙がっています（ガイドライン P.5）
• 誤認の証明は要らない: 誇大広告の「人を誤認させる」は、一般人が受ける印象や期待感と実際の内容に相違があると常識的に言えれば足り、実際に誤認したという結果までは必要としない、とされています（ガイドライン P.9）
• 写真も効果の表現になる: 治療の前後双方の写真も、前だけ・後だけの写真も、患者等を誤認させるおそれがあるものは禁止です（ガイドライン P.11、Q&A Q2-8 P.9）。掲載するには、通常必要とされる治療内容、費用、主なリスクや副作用等の詳細な説明を付けたうえで、限定解除などの条件に適合している必要があります（ガイドライン P.11）。診療風景の写真は掲載できますが、治療前後の写真は治療効果の表現として扱われます（Q&A Q3-14 P.18）
• 書いた人を問わない: 規制の対象は医療機関だけでなく、広告代理店やアフィリエイターなど「何人も」です（ガイドライン P.7）。制作会社が書いた文章でも、院の広告であることに変わりはありません

一方で、患者等が自ら求めて入手するウェブサイト等（要件①）で、問い合わせ先を明示し（要件②）、自由診療では通常必要とされる治療内容・標準的な費用・治療期間及び回数（要件③）、主なリスクや副作用等（要件④）を示すなど、要件を満たした場合は、治療効果に関する内容も掲載できる余地があります（ガイドライン P.35）。ただしその場合も、求められれば裏付けとなる根拠を示し、客観的に実証できる必要があり（Q&A Q2-17 P.12）、虚偽にわたってはならず、誇大広告などの禁止もそのまま適用されます（ガイドライン P.34）。バナー広告や費用を払って検索結果の上位に表示させる広告は、要件①を満たさないとされています（ガイドライン P.35）。広告そのものと、限定解除ができるリンク先のウェブサイトは分けて考え、それぞれで確認します。限定解除は「断定してよくなる」仕組みではない、と押さえておくのが安全です。

掲載前と運用上の注意

院内で下書きを点検するときは、言葉ではなく「誰の、何が、どうなると約束しているか」で読むと見落としが減ります。

• 結果を約束する文を探す: 「治る」「改善する」「楽になる」「効果を実感」など、患者さんの状態の変化や治療結果を述べた文がないかを確認します。言い回しを和らげても、約束の中身が残っていれば対象です
• 数値は根拠と掲載の可否を両方確かめる: 満足度や成功率のような数値は、根拠や調査方法を示さなければ虚偽広告として扱われ、限られた患者を対象にした調査など公正といえないデータも同様です（ガイドライン P.8）。根拠があっても治療効果の数値は広告可能事項ではないため、限定解除の要件を満たしているかもあわせて確認します（Q&A Q2-17 P.12）
• 受け取りの説明の近くに診察の必要と処方されない場合を書く: 処方せん医薬品等の受け取りを案内するときは、診察が必要な旨と、医師の判断で処方されない場合がある旨を、受け取りの説明付近に明記します。事例解説書は、薬を必ず受け取れるかのような案内の改善例として、説明の付近に「医師の判断によりお薬を処方できない場合があります」などの文言を最低限記載する必要がある、としています（事例解説書 (10) P.17）
• 時間がたつと誤りになる表現を見直す: 「最新の治療法」は事実なら必ずしも禁止されませんが、より新しいものが定着した後も使い続けると虚偽広告や誇大広告に該当するおそれがあります（Q&A Q2-1 P.8）

厚生労働省はネットパトロールで医療機関のウェブサイトを監視しています（事例解説書 P.4）。中でも虚偽広告は直接罰の対象とされています（ガイドライン P.41）。違反が見つかった後の流れは「医療広告ガイドラインとは」で紹介しています。

医療現場での対応

結果を保証しなくても、ホームページで伝えられる情報は多くあります。広告可能事項として認められた「治療の内容」の範囲で、改善率のような広告できない事項を含まずに治療法を紹介することは可能とされています（ガイドライン P.5）。自由診療を限定解除で掲載する場合は、通常必要とされる治療内容、標準的な費用、治療期間及び回数、主なリスクや副作用を、分かりやすい場所に示します（ガイドライン P.35）。「どんな治療を、どんな流れで、いくらで、どんなリスクがあるか」を事実として書くことが、効果を約束しない書き方の基本になります。

院が導入した仕組みの紹介でも、効果を約束する書き方は避けます。当社のmatocaシリーズは月間利用者数400万人以上（自社公表値）の順番待ちサービスですが、利用規模の大きさは、導入した院での結果を約束する根拠にはなりません。「待ち時間がなくなる」とは書かず、仕組みの事実だけを書きます。

院長・事務長の対応として、次の3点を決めておくと運用がぶれにくくなります。

1. 掲載前に効果の断定がないかを読む担当者を、制作会社とは別に院内で決める
2. 数値や「最新」などの表現に、確認した時点と根拠を記録し、更新時期を決めておく
3. 判断に迷う表現は、所管の自治体の窓口に掲載前に相談する（事例解説書 P.4）

ガイドラインに沿ったホームページの構成から見直したい場合は、医療機関向けホームページ制作もあわせてご覧ください。

まとめ

結果の保証や効果の誇張は、医学上あり得ない約束なら虚偽広告、印象と実際が食い違えば誇大広告として禁止されます。治療効果の情報は広告可能事項ではないため原則として広告できず、限定解除の要件と客観的な裏付けを満たせば掲載できる場合があります。言葉を和らげても、イラストやURL、前後の写真で暗示しても扱いは同じです。書くべきなのは、治療の内容、流れ、費用、リスクといった事実です。

自院のホームページやコラムの表現について相談したい場合は、お問い合わせから状況をお聞かせください。